本業務は、茨城県阿字ヶ浦海岸を対象に、空中写真からの汀線変化解析、深浅測量からの海底地形変化解析および常陸那珂港の波高データ解析を行い、これらを条件とし、海浜地形変化の予測計算を行い対策工の検討を行った。併せて、毎年実施されている養浜の流出状況と養浜流出土砂の移動による地形変化の把握を目的とし、UAVによる高精度写真撮影と地形変化解析および6台のタイムラプスカメラにより定点観測からなるモニタリングを実施した。その結果、侵食対策工は、水深3mの海底地形の等深線形状に合わせた緩い曲がりを持った法線を持つ堤長160mの不透過式離岸堤と養浜による対策案を最適案として選定した。また、既設離岸堤の内、北側に設置されている離岸堤については、侵食対策としての効果は低く、海域利用の範囲を狭めることから撤去することも併せて提案した。養浜砂のモニタリングでは、流出土砂の解析の結果、32m／日で移動していることを明らかにした。

本業務は、大竹海岸で発生した緩傾斜式護岸の被災について、被災のメカニズムを検討すると共に、復旧対策の検討を行った。被災のメカニズムの検討では、鹿島港から大洗港にかけて空中写真からの汀線判読と深浅測量の解析から、長期に亘る大洗港への堆積が近年も継続していることを明らかにし、その上で波浪解析により2024年2月～3月に断続的に複数回生じた高波浪により、緩傾斜護岸中部で生じた吸出しによる変状であることを明らかにした。対策としては、2020年に策定されたヘッドランドと養浜による侵食対策の有効性を再確認すると伴に、短期的な対策として海浜利用のための養浜の実施と護岸の復旧を提案し採用された。なお、上記の検討に関しては、学識者懇談会の資料として整理し、懇談会の運営補助も行った。